副業バレない方法 安心して副業するための対策2選!
会社員や公務員で副業を禁止しているところはたくさんありますよね。
ちなみに私は会社員ですが、副業は禁止です。
そのため副業を開始した当初は、
「副業がバレてクビになったらどうしよう💦」
と正直心配していました。
ただ、色々調べていくうちに
「意外に大丈夫じゃん。」
と心配事がなくなり、バレずに副業に専念できています。
バレないための対策を解説していきます。
この記事を読んで、最初の一歩を踏み出してくださいね^^
Contents
住民税の納付方法を「自分で納付」にする
住民税とは、収入に対して税率10%かかる税金です。
例えば、所得500万円なら50万円が住民税として支払う義務があります。
副業がバレる理由として、この住民税が原因です。
そもそも住民税は２書類の徴収方法があって
- 特別徴収：会社で天引き（源泉徴収）して納付
- 自分で納付：会社で天引きしてもらわずに自分で納付
副業バレは「特別徴収」にしてしまうせいで起きます。
仮に副業で300万円の所得があった場合、住民税は本業に合わせて＋30万円プラスされます。
「特別徴収」の場合、会社員としての給与にかかる住民税＋副業の＋30万円が加算されるため
会社の経理担当者が、副業しているのでは？と気づいてしまいます。
一方、「自分で納付」の場合は、副業に対する住民税30万円は自分で納付します。
市役所などから、これだけの税金を納めてくださいと郵便物が届くので、あとは銀行などで納付するだけです。
「自分で納付」に○をしても、役所の人的ミスで会社側にバレる可能性が残ります。
そこで役所側に何度も電話確認をしましょう。
「会社と自宅で請求書を必ず分けて発行してください。」
と何度も電話確認を行いましょう。
リークされないようにする
リークとはチクられるということです。
これでバレている人は意外と多いようです。
副業がうまくいき、同僚に話してしまったせいで上司や人事へバレるパターンです。
副業で、もし稼げているのなら承認欲求を得るために話したくなりますよね。
ただ、バレたくないなら
「誰にも話さないこと！」
これが鉄則です。
まとめ
副業が会社でバレないようにするためには、
- 住民税は「自分で納付」に○をする
- リークされないようにする
でした。
これらの方法で100%バレるとは言い切れません。
なぜならお役所で事務処理しているのも人間だからです。
バレた場合は、どう対処するのかというB案も考える必要がありますね。
予防線を張りつつ、副業が取り組める人は稼いでいきましょう。
※副業はご自身の置かれている立場を熟考し、自己責任で行ってください。
